広告 コンタクトレンズ

コンタクトレンズに保険証は必要?眼科での購入・診療のポイントをわかりやすく解説

LaserWin株式会社丨メディア事業部

LaserWin株式会社は、眼科向けのレーザー手術機器を提供しています。 オウンドメディア「ミエルネ」では、視力矯正に役立つコラムを発信。 メディア編集長は薬機法・医療法のYMAA個人認証マーク資格を取得しており、信頼できる記事を読者にお届けします。

「コンタクトを買いたいけど、保険証って必要なの?」「眼科での診察に保険証を忘れたらどうなる?」――日常的に使っている人が多いコンタクトレンズですが、購入時や眼科での受診時に保険証が必要かどうかは、意外とあいまいで分かりにくいものです。

また、医療費控除の対象になるのか、マイナンバーカードで代用できるのかなど、ちょっとした疑問が積み重なると、手続きや費用面で不安を感じることもあるでしょう。

この記事では、コンタクトレンズと保険証の関係について、眼科での診察・処方・購入時の違いをわかりやすく整理しています。忘れてしまった場合の対応や、医療費控除との関係についても詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

眼科でコンタクトを作るときに保険証は必要?

コンタクトレンズの処方を受けるために眼科を訪れる場合、販売店での購入とは異なり、保険証が必要になる場面があります。

ここでは、眼科で診察を受ける際に保険証が求められる理由や、処方箋をもらうまでの基本的な流れ、初診時に気をつけたい点について解説します。

診察・検査時に保険証が必要な理由とは

眼科でコンタクトレンズに関する診察や検査を受ける際は、医療行為として健康保険が適用されるため、保険証の提示が必要です。

販売店での購入だけでは不要でも、医師の診療が入ると話は変わってきます。

▼保険証が必要かどうかの違い

利用シーン医療行為の有無保険証の必要性
眼科で診察・検査を受けるあり必要
処方箋を発行してもらうあり必要
コンタクト販売店での購入のみなし不要
ネット通販での購入のみなし不要

このように、医師による診察や検査が行われる場合は、保険証の提示が必須となります。

提示を忘れると、健康保険が適用されず、自己負担額が大きくなることもあるため注意が必要です。

処方箋をもらうまでの流れと必要書類

処方箋を発行してもらうためには、いくつかの検査や診察を行う必要があります。

以下が一般的な流れです。

▼処方箋をもらうまでの基本ステップ

  1. 受付で保険証を提示
  2. 問診票の記入
  3. 視力や目の状態の検査
  4. 医師の診察
  5. 必要に応じて処方箋の発行

この中で最初に求められるのが保険証の提示です。特に初診の場合は保険証の確認ができないと診療自体を受けられないこともあります。

また、診察当日に必要な持ち物は以下の通りです。

▼診察に必要な持ち物

  • 健康保険証

※保険証を忘れた場合は身分証明書が必要になることがあります

受付での確認をスムーズに進めるためにも、事前に持ち物を確認しておくと安心です。診察に入ってから慌てることのないよう、基本的な準備は忘れずにしておきましょう。

初めての受診で注意したいポイント

初めて眼科でコンタクトレンズを処方してもらう場合、通常の受診とは違う点がいくつかあります。

とくに時間や持ち物の準備に気を配る必要があります。

▼初診時に気をつけたいこと

  • 保険証は原本を持参する
  • 受付で問診票の記入がある
  • 所要時間が長めになることがある
  • 普段使ってるメガネがあれば持参する

診察だけでなく、装用テストやレンズのフィッティングなども行われる場合があり、トータルで1〜2時間ほどかかることがあります。予約時間より少し早めに到着するとスムーズです。

特に初診では不慣れなことも多いため、余裕を持って臨むことが大切です。

コンタクトレンズの購入時に保険証は使える?

コンタクトレンズは眼科で処方を受けるケースと、販売店やインターネットを通じて購入するケースがあります。

ここでは、販売店やネットで購入する際に保険証が必要かどうか、眼科との役割の違い、処方箋の有無による購入方法の違いについて詳しく説明します。

販売店やネット購入では保険証は不要?その理由を解説

コンタクトレンズを販売店やインターネットで購入する際、保険証の提示を求められることは基本的にありません。その理由は、購入そのものが医療行為ではないためです。

▼販売方法ごとの保険証の取り扱い

購入方法医師の診察の有無保険証の提示
眼科経由での処方+購入あり必要
店舗型販売店(処方箋持参)なし不要
店舗型販売店(処方箋なし)なし不要
ネット通販なし不要

保険証は、医療費の一部を公的保険でカバーするためのものであり、商品購入のみではその対象外です。そのため、診察や検査が伴わないコンタクトレンズの購入には保険証は必要ありません

ただし、視力の変化や目の不調がある場合は自己判断せず、販売店に行く前に眼科を受診するのが望ましいです。

眼科と販売店の役割の違いを正しく理解しよう

コンタクトレンズを利用するうえで、眼科と販売店では果たす役割が大きく異なります。それぞれの立場と目的を理解しておくことは、安全な使用にもつながります。

▼眼科と販売店の主な違い

項目眼科販売店(店舗・ネット)
主な目的医師による診察・処方商品の販売
保険証の使用必要(医療行為があるため)不要(販売行為のみ)
健康チェックあり(眼病・視力の検査など)なし(診察は行わない)
処方箋の発行発行可能発行不可

眼科では、目の健康状態を確認し、個人の状態に合ったコンタクトレンズを処方します。一方、販売店では処方箋に基づいてレンズを販売するだけであり、診察や判断は行いません。

この違いを理解せずに販売店だけで購入を繰り返すと、目に合わないレンズの継続使用につながり、眼病のリスクが高まることもあります。

処方箋あり・なしで購入方法はどう変わる?

コンタクトレンズの購入には、「処方箋がある場合」と「ない場合」で購入の流れや取り扱いが変わってきます。

▼処方箋の有無による購入の違い

処方箋の有無購入方法特徴
あり販売店・ネットで購入可能医師の診察を受けた上で安全に購入できる
なし店舗型販売店や一部ネット購入自己責任での購入。度数ミスや目の負担の恐れあり

処方箋(指示書等)があれば、度数・BC(ベースカーブ)・使用目的などが明確になり、自分の目に合ったコンタクトをより安全に購入できます(※)。一方で処方箋なしでの購入は、度数の選定ミスや目の健康管理が不十分になる可能性があり、推奨されません。
※コンタクトレンズの購入時に処方箋は必ずしも必要ではありません。

特に、視力が変化しやすい若年層や目に違和感がある場合は、医師の診察を受けて処方箋をもらってから購入することが望ましいです。

保険証を忘れた・持っていないときはどうすればいい?

眼科で診察を受ける際、「保険証を忘れてしまった」「手元にない」と気づくこともあるかもしれません。そんなとき、診療費はどうなるのか、後から保険証を提出すれば返金されるのか、また、マイナンバーカードで代用できるのか――。

ここでは、保険証が手元にない場合の対応方法について詳しく解説します。

保険証を忘れた場合の診療費はどうなる?

保険証を持参せずに診察を受けた場合でも、診療自体は受けられることがほとんどです。ただし、その場では健康保険が適用されないため、いったん医療費の全額(10割)を自己負担する必要があります。

▼保険証を忘れた場合の対応内容

状況診察の可否支払い内容注意点
保険証を提示せず診察を受けた場合受けられる10割負担(全額)後日返金手続きが必要

たとえば、通常であれば3割負担で3,000円の診察費で済むところを、保険証がないために10,000円を一時的に支払うケースもあります。

そういったケースを避けるためにも、受診前には財布に保険証が入っているかを確認する習慣をつけておきましょう。

後日提出で返金は可能?正しい手続きの流れ

保険証を忘れて10割負担で支払った場合でも、後日あらためて保険証を提出すれば、差額分の返金を受けられるケースがほとんどです。ただし、返金には条件や期限があるため注意が必要です。

▼返金手続きの一般的な流れ

  1. 診察を受けた医療機関に再訪する
  2. 保険証を持参して窓口で返金手続きを申し出る
  3. 領収書・診察券・本人確認書類の提示が求められる
  4. 差額分(自己負担7割分)の返金または相殺処理を受ける

この手続きは、原則として診察を受けた日と同じ月のうちに行う必要があります。月をまたぐと保険請求処理が進んでしまい、医療機関では対応できなくなる場合もあります。

また、病院によっては後日返金が難しく、加入している保険者に「療養費の支給申請」を行う必要があるケースもあります。

いずれにしても、診察時の領収書や明細書は必ず保管しておき、早めに対応することがスムーズな返金につながります。

マイナンバーカードで代用できる?利用方法と注意点

現在では、健康保険証の代わりにマイナンバーカードを「保険証として使う」ことが可能になっています。いわゆる「マイナ保険証」としての利用です。

▼マイナ保険証を利用するためのポイント

項目内容
利用の可否対応医療機関であれば可能
事前登録の必要性マイナポータル等での登録が必要
必要な持ち物マイナンバーカード、4桁の暗証番号(または顔認証)
認証方法専用端末でのIC読み取り+本人認証

ただし、ほとんどの医療機関や薬局でマイナ保険証が使えますが、実際の運用状況は医療機関ごとに異なる場合があります。対応していない場合は従来の保険証が必要となるため、受診前に医療機関の公式サイトや電話で確認しておくと安心です。

また、カードリーダーの不具合や暗証番号の失念により、うまく読み取れないケースも報告されています。マイナ保険証を使う場合でも、念のため紙の保険証を持参しておくと確実です。

コンタクト代と医療費控除の関係について知っておこう

コンタクトレンズの費用は、年間を通して見ると意外と大きな出費になることがあります。ここでは、医療費控除の対象となるコンタクトとは何か、保険証の有無が控除に影響するのか、そして確定申告時に必要な書類やレシートの扱い方について解説します。

医療費控除の対象になるコンタクトとは

コンタクトレンズの購入費用については、「医療費控除の対象になるのでは?」と考える人も多いかもしれません。しかし、日常的な視力矯正を目的としたコンタクトレンズの購入は、原則として医療費控除の対象にはなりません

これは、国税庁の公式見解でも明記されており、「近視や遠視などにより日常生活上必要なメガネやコンタクトレンズは、治療の対価とは認められない」とされています。

▼コンタクト代の医療費控除対象例(国税庁の見解に基づく)

コンタクトの種類控除の対象補足説明
一般的な視力矯正用(近視・遠視・乱視など)対象外日常生活に必要な物品と見なされ、治療目的に該当しない
カラコン・ファッション目的のレンズ対象外医療目的ではないため対象外
オルソケラトロジー用レンズ対象医師の判断で治療目的とされた場合に限り、控除の対象

ただし、オルソケラトロジー(角膜矯正療法)による近視治療にかかった費用は、医療費控除の対象となります。このような例外に該当するかどうかは、診断書や処方内容などの根拠書類が重要になります。

また医療費控除を申告する際には、「視力矯正=医療費控除になる」と早合点せず、その支出が治療を目的とした医療行為に該当するかを明確に確認することが大切です。

保険証の有無と控除の関係性をチェック

医療費控除は、公的保険の利用有無にかかわらず、自己負担した医療費に対して適用される制度です。そのため、保険証の有無が控除の可否に直接影響することはありません。

▼保険証の利用と医療費控除の関係

状況控除の対象になるかポイント
保険診療で自己負担した金額対象になる3割負担の金額が対象になる
保険証なしで10割負担した診療費対象になる全額自己負担でも控除対象となる
医療費の全額を家族が立て替えた場合対象になる生計を同じくする家族の分も合算できる

つまり、誰が支払ったか、保険証を提示したかよりも、「誰のために支払った医療費か」「治療目的かどうか」が重要です。

コンタクトレンズ代についても、保険診療があったかどうかではなく、「医療費として妥当かどうか」が控除の判断基準になります。

医療費控除に必要な書類とレシートの扱い方

医療費控除を申請するには、支払った医療費の内容や金額を証明するための書類が必要です。

とくに、コンタクトレンズに関しては「ただの買い物」と区別がつきにくいため、レシートの保管と整理が重要になります。

▼医療費控除に必要な書類

書類・情報用途
医療費通知または領収書実際に支払った金額の証明として使用
処方箋の写し(任意)医療目的であることの証明に役立つ
明細書(確定申告用)控除額の計算・申告に必要
支払先・日付・金額が明記されたレシート支払い事実の証明、対象項目の特定に有効

医療費通知があれば領収書の提出は原則不要ですが、コンタクトレンズ代が明細に含まれていない場合はレシートの保管が必要になります。購入日・商品名・金額が明記されたレシートは、必ず保管しておきましょう。

また、明細書を作成する際には、「コンタクトレンズ(視力矯正用)」など用途が明確に伝わる記載にすると、税務署側でも判断しやすくなります。

まとめ

コンタクトレンズの使用にあたって、保険証の必要性は主に「どこで」「何のために」利用するかによって変わります。眼科で診察や処方を受ける場合には、医療行為として保険証の提示が必要ですが、販売店やネットで購入するだけであれば不要です。

保険証を忘れた場合でも診療は受けられますが、後日返金には期限や手続きがあるため注意が必要です。また、マイナンバーカードの活用も進んでいますが、すべての医療機関で対応しているわけではないため、事前の確認が安心です。

コンタクトレンズ代に関しては、原則として医療費控除の対象外ですが、治療目的で使用する特殊なケースでは認められる可能性があります。日常的に使うコンタクトだからこそ、診療や購入時のルールを知って、無駄なトラブルや出費を避け、安心して利用を続けましょう。

  • この記事を書いた人

LaserWin株式会社丨メディア事業部

LaserWin株式会社は、眼科向けのレーザー手術機器を提供しています。 オウンドメディア「ミエルネ」では、視力矯正に役立つコラムを発信。 メディア編集長は薬機法・医療法のYMAA個人認証マーク資格を取得しており、信頼できる記事を読者にお届けします。

-コンタクトレンズ