コンタクトレンズ代は経費にできる？医療費控除との違いや確定申告の注意点を解説

毎日使うコンタクトレンズ。「これって経費にできるの？」と疑問に思ったことはありませんか？

とくにフリーランスや個人事業主の方にとって、仕事に必要な出費はなるべく経費として申告したいところ。しかし、コンタクトレンズは私的利用との線引きが難しく、誤って申告してしまうと後々のリスクにつながる可能性もあります。

この記事では、コンタクトレンズ代が経費や医療費控除の対象となる条件、判断のポイント、そして確定申告時に気をつけたい点をわかりやすく解説します。

コンタクトレンズは経費にできる？

コンタクトレンズは多くの人にとって日常的に使用するアイテムですが、確定申告において「経費として計上できるかどうか」は非常に注意が必要なポイントです。

ここでは、コンタクトレンズを経費として扱える条件について、税務上の考え方を整理しながら解説します。

業務上の必要性が明確なケースに限られる

一見すると仕事中にも使っているコンタクトレンズは経費として認められそうですが、実際には原則として経費計上はできません。私的使用との区別が困難で、税務上は私的支出とみなされるためです。

▼コンタクトレンズが経費として認められるかの判断基準

たとえば、演劇や撮影におけるカラーコンタクトの使用など、「演出目的でのみ使用し、業務に不可欠である」と客観的に証明できる場合には、例外的に経費として認められる可能性があります。

ただし、いかなる職業であっても、視力矯正を目的とした通常のコンタクトレンズの使用は経費計上が困難です。税務上も、私的利用の可能性が否定できないものは原則として経費とはなりません。

経費として扱いたい場合は、まず自分の使用状況が本当に「業務専用」といえるのかを、書類や証拠をもとに客観的に判断することが大切です。

医療費控除としての申告は可能？

コンタクトレンズが経費として認められない場合でも、「医療費控除」での申告ができるのでは？と考える方も多いでしょう。ただし、医療費控除の対象になるためには、いくつかの明確な条件があります。

ここでは、治療用コンタクトレンズに関する医療費控除の可否と、計算のポイントを確認していきます。

医療費控除の対象になる条件とは？

コンタクトレンズが医療費控除の対象になるのは、あくまでも特定の疾病に対する治療を目的としたケースに限られます。一般的な近視や遠視の矯正を目的としたコンタクトは対象外となるため、注意が必要です。

▼医療費控除の対象となるコンタクトの条件

たとえば、斜視、白内障、緑内障などの治療のために必要な眼鏡やオルソケラトロジー治療で使用される特殊なコンタクトレンズが医療費控除の対象に。診療明細書や処方箋に「治療目的」と明記されていることが重要な証拠になります。

医療費控除の対象かどうかは、治療の必要性があるか、医師の関与があったか、そして私的・美容目的でないかを総合的に判断する必要があります。

医療費控除の計算方法

医療費控除では、1年間に支払った医療費のうち、一定額を超えた部分が所得控除の対象となります。対象となる医療費が複数ある場合は、家族分を合算して申告できます。

▼医療費控除の計算ステップ

たとえば、年間医療費が20万円で、保険金などで3万円が補填された場合、控除の計算は以下のようになります（所得が300万円の場合）。

20万円 − 3万円 − 10万円 ＝ 控除対象額は7万円

控除対象となるのは、治療費や通院交通費などの「治療に直接必要な費用」のみです。購入費が少額でも、他の医療費と合算すれば控除対象になることがあります。

正確な控除額を算出するためにも、1年分の医療費を漏れなく整理・記録しておくことが重要です。

確定申告で注意したいポイント

コンタクトレンズの費用を経費や医療費控除として申告する場合、税務署に正しく説明できる準備が不可欠です。

ここでは、申告前に確認すべき記録の整理や領収書の保管、万が一税務署から問い合わせがあった際の対応まで、実務上の注意点を整理して解説します。

領収書・レシートの保管方法

確定申告では、申告した内容を裏付ける「証拠書類」が求められます。とくに経費や医療費控除として計上する費用は、適切な形で保管されている領収書やレシートがあることが前提となります。

▼領収書・レシートを保管する際のポイント

また、業務用途で購入した場合は、そのレシートの空欄に簡単な使用目的メモを残しておくと、後から見返したときにも説明しやすくなります。

領収書が不明確だったり、証拠として不十分な場合は、申告内容が否認されるおそれがあります。書類の管理は、日々の積み重ねが確定申告の信頼性に直結するといえます。

税務署に説明できる準備も忘れずに

コンタクトレンズの費用は、私的利用との線引きが難しいため、税務署から説明を求められるケースがあります。とくに経費として申告する場合は、業務にどのように必要だったかを明確に説明できることが求められます。

▼税務署対応で確認すべき準備事項

たとえば「動画撮影の演出に必要なカラーコンタクト」など、業務専用かつ私用では使用していないことが証明できる状況であれば、経費として認められる可能性もあります。

税務署は、「使っていたこと」よりも「業務との関係性が客観的に説明できるかどうか」を重視します。記録とともに、説明の準備もあらかじめ行っておくと安心です。

まとめ

コンタクトレンズ代は、原則として経費に計上することはできません。視力矯正を目的とした使用は私的支出とみなされるため、通常は業務経費としては認められないのが実情です。

一方、医療費控除としての申告も万能ではありません。対象となるのは、弱視や眼疾患などの治療目的で医師の指導のもとに処方されたコンタクトレンズに限定されます。一般的な近視・遠視の矯正用レンズは、医師の処方があっても医療費控除の対象外です

どちらの制度を利用する場合も、「客観的に説明できるかどうか」が判断の決め手になります。用途の記録や書類の保管は、正しい申告の基盤です。申告内容に不安がある場合は、無理に独断で判断せず、税理士などの専門家に相談することをおすすめします。